お布施だと思って押して下さい(笑)
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おはようございます、ぺんたです。
先日管理会社さんから電話がありました。私、管理会社さんからの電話だと無意識に身構えてしまうんです。また退去か?って・・・。たぶん皆さんも同じですよね(笑)
その電話に出たときも身構えていたんですが、話を聞くうちに(なんで???)という気分になりました。
===
「ぺんた社長、いつもお世話になっております。先日ご入居いただいて法人契約の〇×〇号室なんですが、法人本社から緊急で今日中に回答いただきたいという質問が来ているのでお電話差し上げました」
「はい・・・。それはどんなことでしょう??」
「ご契約いただいたマンションの敷地面積と固定資産税評価額を大至急教えてくれ!という依頼なんです」
とおっしゃいます。その電話を受けた時には車で移動中だったのですが、いったん終話し路肩に駐車しました。うちの物件の謄本はすべて家内がPDF化してメール送信してくれているので、スマホでそれを参照してすぐに返電しました。
「・・・㎡と・・・円です」
と、土地と建物についてその面積と固定資産税評価額をお伝えしました。
「すぐにご対応くださってありがとうございます!先方にすぐご回答しますね(^^ )」
とここまで来て生来の知りたがりがムクムクともたげてきました。
「あ、いえいえどういたしまして(^^ ) ところで日通さんはなぜこんなことを知りたがるのでしょうか??こういうご質問を受けるのは初めてなのでちょっと興味がありまして・・・」
と質問しました。(その法人客は日本通運さんです)

「いやぁ、私もヘンな質問だなと思ったのですが理由まではおっしゃいませんでした💦」
ということでした。
===
けっきょく何もわからずじまいだったのでいまだに胸の中がモヤモヤしています。
企業が従業員の借り上げ社宅を用意することは全国どこでも行われていることですが、その契約に際して「敷地面積」と「固定資産税評価額」を知ることはいったい何のためなんでしょうか!?
もしかすると私などが思いもよらない深謀遠慮があるのかもしれませんが、私の頭では理解不能という文字が躍っています(苦笑)
読者さんの中でこの質問意図をご存じな方がいらっしゃったらぜひ教えてもらえませんか??教えていただけないとしばらく眠れない感じがしていますw
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お布施だと思って押して下さい(笑)
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大家ぺんたの健美家コラムはこちらから!!
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おはようございます、ぺんたです。
先日管理会社さんから電話がありました。私、管理会社さんからの電話だと無意識に身構えてしまうんです。また退去か?って・・・。たぶん皆さんも同じですよね(笑)
その電話に出たときも身構えていたんですが、話を聞くうちに(なんで???)という気分になりました。
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「ぺんた社長、いつもお世話になっております。先日ご入居いただいて法人契約の〇×〇号室なんですが、法人本社から緊急で今日中に回答いただきたいという質問が来ているのでお電話差し上げました」
「はい・・・。それはどんなことでしょう??」
「ご契約いただいたマンションの敷地面積と固定資産税評価額を大至急教えてくれ!という依頼なんです」
とおっしゃいます。その電話を受けた時には車で移動中だったのですが、いったん終話し路肩に駐車しました。うちの物件の謄本はすべて家内がPDF化してメール送信してくれているので、スマホでそれを参照してすぐに返電しました。
「・・・㎡と・・・円です」
と、土地と建物についてその面積と固定資産税評価額をお伝えしました。
「すぐにご対応くださってありがとうございます!先方にすぐご回答しますね(^^ )」
とここまで来て生来の知りたがりがムクムクともたげてきました。
「あ、いえいえどういたしまして(^^ ) ところで日通さんはなぜこんなことを知りたがるのでしょうか??こういうご質問を受けるのは初めてなのでちょっと興味がありまして・・・」
と質問しました。(その法人客は日本通運さんです)

「いやぁ、私もヘンな質問だなと思ったのですが理由まではおっしゃいませんでした💦」
ということでした。
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けっきょく何もわからずじまいだったのでいまだに胸の中がモヤモヤしています。
企業が従業員の借り上げ社宅を用意することは全国どこでも行われていることですが、その契約に際して「敷地面積」と「固定資産税評価額」を知ることはいったい何のためなんでしょうか!?
もしかすると私などが思いもよらない深謀遠慮があるのかもしれませんが、私の頭では理解不能という文字が躍っています(苦笑)
読者さんの中でこの質問意図をご存じな方がいらっしゃったらぜひ教えてもらえませんか??教えていただけないとしばらく眠れない感じがしていますw
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社宅の家賃の設定と思われます。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
国税庁の該当ページをお送ります。
他にも必要な情報がありますが、それらは賃貸借契約書で確認したのかもしれないです。
よろしくお願いします。
契約者は省庁で、職員用の寮としての契約でしたので、特に気にせずに答えました。
不動産屋もなんで聞いてきたのかわからないそうです。
民間でも聞いてくるんですね。なんででしょう。
大きい会社は経理もしっかりしてますね。
賃貸料相当額の計算方法】
役員が負担する賃貸料相当額は、次の3つの計算によって算出した金額の合計額となります。
1:(その年度の建物の固定資産税の課税標準額)×0.2%
2:12円×(その建物の総床面積(平方メートル)/(3.3平方メートル))
3:(その年度の敷地の固定資産税の課税標準額)×0.22%
使用料があまり安すぎると課税対象になってしまうらしいです
ちなみに所有者でなくても賃貸借契約書を提示すれば、役所から直截教えてもらえます
全てではないですが大手法人さんに求められる事があります。
家賃の9割を経費計上する為に必要との事です。
詳しくは下記のURLにまとまってますのでご参照ください。
https://noma-jp.com/media/syataku-keihi/
選択肢の1つとして「マンション建設するのはどういう立地条件が良いのか」という事例を
手っ取り早く収集するためにこういったヒアリングも実施している・・・とかでしょうか
家賃を経費にするためですね。
仲介会社の質問意図は下記を参考にしてください
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
会社契約の場合、家賃の額によっては入居者に課税されます。
「コンパネ」というのは「コンクリートパネル」の略で通常内装には使いません。 ペンタさんの使っているのは「合板」だと思います。合板はサイズが三六ですがコンパネは1,800×900で大きさも微妙に違います。 この違いは、コンパネがコンクリート打設時の型枠として使用されるためメートル法になっていることによります。 お調べになってみてください。 この投稿は、ご理解いただけましたら削除してください。 細かいオヤジと思われたくありませんから・・・・・ (^o^)
賃料増額時にオーナー側が固定資産税の上昇を理由にする場合がある。
賃借料等に固定資産税が転嫁されているとすると賃借人が固定資産税の実質的負担者であることなる。
先のオーナーの増額交渉の真逆の理由で賃借人は賃料減額の材料に使える。
借地借家法第11条及び第32。
事前に判断材料を用意しておきたいと考えたから。
②単純に社宅を経費化する際に必要
小さい法人だと契約書もって役所行って評価証明書貰って経費化するが事前確認のため
使用人の社宅
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
役員の社宅
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2600.htm
管理会社さんも後学のために聞いてくれればよかったですね。
法人さんてクセのある契約があるから、その会社のやり方に慣れておくと、総務の方も、一から説明するより、一度取引ある業者担当にまたお声がけしたいと考えて貰えたりするんですけどね。
法人で1室を月5万円で借りて、社員を住まわせていたとします。
無料で住まわせると、社員は年60万円(5万円×12ヶ月)が給与となり課税されます。
給与課税を回避するには、社員から家賃をとればいいのですが、
その家賃は月5万円もとらなくてもよく、所得税基本通達の計算方法を使えば少額でOKです。
課税標準額にもよりますが、計算の結果月1万円以下になることもあります。
No.2597 使用人に社宅や寮などを貸したとき|国税庁
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
No.2600 役員に社宅などを貸したとき|国税庁
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2600.htm
次の(1)から(3)までの合計額を受け取れば社員は給与課税されません。
(1) (その年度の建物の固定資産税の課税標準額)×0.2%
(2) 12円×(その建物の総床面積(平方メートル)/(3.3平方メートル))
(3) (その年度の敷地の固定資産税の課税標準額)×0.22%
計算に必要なのは「固定資産評価額」ではなく「固定資産税の課税標準額」です。
管理会社さんの聞き間違いか、ぺんたさんの聞き間違いでしょうか。
今回の事例では計算のため、日本通運さんは下記のBCDの数字が必要になると思います。
A部屋の面積(自分で契約書で確認ができる)
B建物の総床面積
C建物の固定資産税の課税標準額
D敷地の固定資産税の課税標準額(専有の敷地の課税標準額は建物と同じ割合で按分すると思われる)
さて、法人契約で借り上げされてるのでしたら、賃料との兼ね合いで給与として課税する部分が変わるからかと推測致します。
丁度、年末調整の処理が終わって色々と税務関係を法人もする時期ですから、きっとその可能性が高いのかなと。
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
ご参考までに。
役員に貸与する社宅が小規模な住宅である場合の項を参照してみて下さい。
No.2600 役員に社宅などを貸したとき
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2600.htm
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2600.htm
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2600.htm
家賃の50%を従業員から負担してもらえば、とりあえず問題はないのですが、
それより従業員の負担を少なくしたい(会社の経費を多くしたい)場合は、
固定資産税を基に社宅家賃負担額を計算したほうが、自己負担額は安くなるので、
そのようにしていると思います。
(いちいち聞いてられないので、50%もらっておけば問題ないのでそのようにしている
会社もあるはずです。)
面積と評価額の確認はおそらく法人が、税務署の税務調査もしくは税理士さんの確認で求められていたのだと思います。
法人が社宅として従業員に使用させている際、いくらか従業員負担分を徴収(給与天引き)しているのが通常です。
(家賃60,000円に対して、従業員負担が10,000円とか)
従業員負担の徴収を行わないと従業員は給与課税(=家賃60,000円分を給与で貰ったとみなされ所得税・住民税が源泉徴収)されてしまいます。
また、この金額が小さすぎても同様に給与課税されてしまうので、
従業員負担の金額が妥当かどうかを面積と評価額から算出しようとしたのだと思います。
実務上では、税務署か税理士から求められないとわざわざ確認はしないですね。
ご参考国税庁HP
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
賃料高いと思われる所は、下げてくれと依頼がくるんじゃないですかね?
関係ないかな。
今回の件、借主様は以下を念頭にご質問されたのではないでしょうか?
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/gensen/2597.htm
自社所有の物件に自身が住む際に参考にしました。違っていたら申し訳ございません。
元人事部長です。
こちら、それがわかると賃料計算を実額でなく固都税という安い額で計算して、(計算方法は忘れましたが)社宅として家賃補助していても実質非課税になる、というやつです。月に個人で万単位で所得がちがってきます。社会保険などにも影響するのでバカになりません。人事部で大家さんに必死にお願いして聞いてました。
でも、最初は顧問税理士も知らなかった、マイナーな税法ですね。
これはおそらく社宅の家賃を決めるために聞かれてますね。
家賃の半分を徴収するよりもを敷地面積と固定資産税評価から家賃を計算する方法の
方が一般に安くなりますからね!
初コメントありがとうございます。
みなさんからも同様のコメントをいただいております。自分の無知を恥じるばかりですがご教示ありがとうございました。今後も何かありましたらぜひコメントをお願いしますね!(^^ )
ありがとうございます<(_ _)>
人事部で社宅の面倒まで見ておられるのですね。他の方からも多数同じ情報をいただいております。非常に勉強になりました(^_-)
ありがとうございます<(_ _)>為になると言っていただけるのはブロガーにとって最高のガソリンです!\(^o^)/
他の方からも多数同じ情報をいただいております。非常に勉強になりました(^_-)
いえいえそんなことはありませんよ。他の方からも多数同じご指摘をいただいております。以前どこかでこういう縛りがあるのは目にしておりましたが、改めて頭に入りました。ありがとうございました<(_ _)>
はい。ご推察の通り、賃料が適正かどうかの目安が国税のほうから厳密に決められているようで、どうやらそのガイドラインに沿った情報集めだったようです(^^ )
詳細なコメントをありがとうございました<(_ _)>
みなさんからも同様のコメントをいただき恐縮しております。私もサラリーマン時代に転勤すると家賃補助を会社からいただいていましたが、裏でこういう税務が動いていたとは思ってもおりませんでした。
みなさんから同様のコメントをいただいておりますが、単純に半額負担とせず、本人負担を軽くしてあげるために会社がやっている温情措置・・・または配慮というのがポイントですね!勉強になりました<(_ _)>
ありがとうございます。皆さんからも同様のコメントをいただいており、自分の不明を恥じるばかりです。次からちゃんと頭に入れておきますね(^^ )
テニス好きとはアクティブですね~(^^ )
ありがとうございます。みなさんからも同様のコメントをいただいており勉強になりました<(_ _)>
お~!岡山のセミナーにご参加いただいていたんですね。退屈じゃなかったですか?
みなさんからも同様のコメントをいただいており、たいへん勉強になりました。思えばどこかでこういう記述を読んだことがありましたが、まったく記憶に残っておりませんでしたw トシはとりたくないものです(´ー`)
島村さん、すごくわかりやすい解説をありがとうございました。私も転勤したときに家賃の三分の二を補助してもらっていたことがあります。いま思えばおっしゃっている「計算の結果1万円以下になることも」に当てはまっていたのですね。会社から手厚く保護されていたのにも気付かない若気の至りでした💦
管理会社さんからは「課税標準額」という言葉は全く出ませんでしたので、管理会社の聞き違いか、あるいは日通さんの担当さんが優秀で評価額から課税標準額を自力で計算しようとしたのかもしれません。
記事では割愛しましたがAからDの項目が必要だということはヒアリングを通じてわかりました。管理会社が自分で拾える数字以外の部分を私に聞いて来たようです。全くご指摘の通りでした!<(_ _)>
不動産屋さんならではのコメントですね。視点が違うのですごく興味深いです。みなさんから②は多数ご指摘いただいたのですが、①の視点は初めていただきました。
確かに大家がなんだかんだ言って家賃を値上げするときにコストの上昇を言い訳にしますが、固定資産税もコストの一部。その動きを押さえていれば違う局面で法人側からの値下げ材料にも使えるというわけですね。思ってもみないきめ細やかな駆け引きです。
ここの管理会社さんに私からお伝えしておきたいと思います。ありがとうございました!<(_ _)>
いえいえ、ブロガーにとって言葉はちゃんと使わないといけないものなのでご指摘ありがとうございます。
ご指摘の通り「コンパネ」とは型枠に使うもの・・・というのは知っておりましたが私の周囲(の大家仲間)は合板をコンパネと呼ぶ人が多く、ついつい私も慣用句的に使ってしまいました。今後はちゃんと区別して記述したいと思います。
<(_ _)>
ありがとうございます。皆さんからも同様の指摘をいただき、私の無知もちゃんと修正されました💦
そのようですね。みなさんからも同様のコメントをいただきたいへん勉強になりました。すごくわかりやすい解説ページをご紹介いただきありがとうございました!<(_ _)>
直接的な意図は家賃補助の計算=損金の計算だったようですが、日通さんほどの一流企業、元国策企業ですからJRさんなみにCRE戦略を発動していてもおかしくないですね!
みなさんからも同様のコメントをいただいておりますが、管理会社さんの立場としてこのようなお問い合わせを複数の企業さんから受けておられるのですね。
しかし「全てではない」というところがポイントのように思われます。こういう細かなところを知っている(=従業員に配慮している)企業さんと、そうでない(=従業員に配慮できていない)企業さんでは従業員さんの満足度や離職率も違うのではないでしょうか??
はい。皆さんから同様のご指摘をいただいております。ありがとうございます。
でも私に聞かずに法人自体が直接調べることができるのであれば、今日中に・・とか言わずに調べて欲しいものです(´ー`)
詳細な情報をご教示いただいてありがとうございます<(_ _)>どうやら社宅の本人負担を最小限にする会社側の配慮みたいですね。大きい会社は社員のしらないところで裏方役の総務や人事が頑張ってくれているのですね~(^^ )
ありがとうございます。そのようですね。また不明なことが出た場合にはご教示ください<(_ _)>
楽しく読んでいただいているのならばブロガーにとって最高の褒め言葉です。ありがとうございます。みなさんからも同じ指摘をいただいております。転勤者へのこういう細かな配慮を一流企業はしてくれているのですね。そうとは知らず人事や総務に反発ばかりしていた自分を恥ずかしく思います(^_^;
ご明察です!って私がいうのもヘンですよねw 皆さんから同様のコメントをいただいておりますのでそれが正解だと思います。他人のふんどしを借りてコメントバックして申し訳ありません・・・(苦笑)
おお、官公庁でもおなじような問い合わせをしてくるのですね。みなさんからいただいたコメントを総合すると、本人負担を最小化し、会社の経費化(=官公庁の)を最大化するための措置だそうです。税務署が計算式を通達しているようです。
公務員の方も手厚く保護されているのですね~(^^ )
退屈どころか学ぶ事が多すぎて、消化しきれてません(笑)
銀行回り用セットを参考にさせていただいてます。
まだまだ駆け出し大家ですが、いつの日か岡山のメンバーと一緒に会いに行きたいです!
お待ちしております~!(^_^)/~